前職調査は内定後・入社後にする？適切な前職調査のタイミングを解説

目次

前職調査は内定後・入社後にするもの？

前職調査は、採用プロセスにおいて、候補者の過去の職歴や職務能力の確認を目的とし、候補者から聞いた情報に虚偽がないかを確かめるために実施されます。

候補者のスキルや経験と、業務上で求められるものとの間にギャップがあることをミスマッチと呼びますが、ミスマッチを防ぐためにも候補者に虚偽の情報がないかを確認することは重要です。

また、前職調査自体に違法性はありませんが、候補者の許可を得ずに勝手に調査を実施することは、個人情報保護法違反になる可能性があるため注意が必要です。

さらに前職調査は、様々なリスクやトラブルを避けるためにも、基本的には内定後や入社後などのタイミングに行うべきではありません。実施タイミングにも注意が必要です。

関連記事：前職調査とは？調査内容や実施する会社の特徴について解説

前職調査の適切なタイミングとは？

前職調査を行うべき適切なタイミングは、「内定を出す前」です。

前職調査をして虚偽が発覚したとしても、それを理由に内定を取り消すことは簡単ではないため、内定を出す前に実施することが望ましいでしょう。

また、内定を出した後に前職調査を行おうとして、候補者に拒否されたり、内定を辞退されてしまう可能性もあります。

書類選考と同時に行う、書類選考通過後に行う、面接後に行うなどとタイミングは様々ですが、調査にかかるコストや採用担当者の負担などの観点から、最終選考の前に前職調査を行うことが多いとされています。

内定後の前職調査を避けるべき理由

内定を出した後の前職調査を避けるべき理由を解説します。

内定者からの信頼を失うリスクがある

内定を出した後でさらに調査を行うことは、内定者に対して不信感を与えてしまうリスクがあります。
内定者と長期的な関係を築くにあたって、内定後の前職調査は良くない影響を与えます。

不信感を覚えた内定者が内定保留や内定辞退をする可能性もあるため、前職調査は内定前に実施するべきです。

内定者の不安が増大するリスクがある

内定後の前職調査は、「内定取り消しの可能性があるではないか」など、内定者に不要なストレスや不安を与えるリスクがあります。
また、ストレスや不安が増大することで、仕事を始める前にネガティブな感情を抱かせてしまう場合もあります。

よって、内定後の前職調査は避けた方が良いでしょう。

採用プロセスが遅延するリスクがある

内定後に前職調査をすることにより、入社までのスケジュールが遅延するリスクがあります。
前職調査がスムーズに進まなかったり、前職調査によって内定保留や辞退が発生すれば、再び選考からやり直しになることもあるでしょう。

このように前職調査のタイミングを誤ると、組織の採用計画にも影響を及ぼす可能性があります。

採用コストが増加するリスクがある

内定後の前職調査によって重大な虚偽等が発覚した場合、内定を取り消せざるを得ないかもしれません。

その際には別の人材を採用する必要があるため、採用コストが余計にかかることになってしまいます。

内定取消によって情報流出のリスクがある

前職調査の結果に基づいて内定を取り消した場合、内定者が企業の機密情報を持ち出す可能性があります。

情報漏洩は企業のセキュリティにとって大きなリスクで、最悪のケースだと企業存続にもかかわる事態へ発展する懸念があります。

また、内定取消の事例が公になった場合、「採用プロセスが不適切なのではないか」とみなされ、今後の採用活動に影響が出る可能性があります。

【お役立ち資料】知らないと危険！身近にあふれる「コンプライアンスリスク」

入社後の前職調査を避けるべき理由

入社後の前職調査を避けるべき理由を解説します。

入社直後に信頼関係が崩れるリスクがある

入社後に前職調査を行うことは、新入社員との信頼関係を損なうリスクがあります。

入社後に前職調査を行うと、新入社員が「自分の能力や経歴を疑われている」と感じてしまう恐れがあります。

これから新しい環境で働いていく新入社員の意欲を削いでしまうため、入社後の前職調査は避けたほうがいいでしょう。

また、これまで前職調査を行っていなかった場合は、既に働いている社員からも不信感を抱かれる可能性もあるかもしれません。

新入社員に余計な不安やストレスを与えてしまうリスクがある

新入社員は新しい環境や人間関係に適応しなければならず、不安やストレスを感じやすい状態でもあります。

また、業務に慣れていくため・新しい職場に馴染むために神経をとがらせている部分も少なからずあるはずです。

ただでさえ、このような不安やストレスを感じやすいタイミングで前職調査を行うと、不安やストレスを余計に与えてしまうことになりかねません。よって、入社後の前職調査は避けた方が良いでしょう。

早期離職を引き起こす可能性がある

入社後に前職調査を行うことによって生じるストレスや不満は、早期離職のきっかけにもなり得ます。

早期離職が発生してしまうと、追加の採用コストがかかる・既存業務に支障が出るといったデメリットがあります。

【お役立ち資料】早期離職が起きるといくらの損失になる？まとめてみました

back check（バックチェック）で内定前に前職調査を実施しよう

前職調査を行うことはミスマッチを減らすために重要ですが、実施するタイミングには気をつけなくてはいけません。また、候補者の働く姿を知るため、内定を出す前に「リファレンスチェック」を活用する企業も増えてきています。

back check株式会社が提供する「back check（バックチェック）」では、公的公開情報・Web情報・個別調査によって候補者の申告内容に虚偽がないか、コンプライアンスリスクがないかなどを確認するコンプライアンスチェックと、候補者と過去一緒に働いたことがある元上司や同僚から評価を得ることで、入社後に顕在化する働きぶりやカルチャーマッチといった言語化しにくい情報を確認するリファレンスチェックが実施できます。

コンプライアンスチェックとリファレンスチェックを一括でできることにより、人事と候補者の負担を大幅に削減することができます。

ぜひback checkの導入をご検討ください。