リファレンスチェックは怖い？リファレンスチェックを怖いと感じる要素
採用企業側が候補者の魅力をより理解するための方法の一つとして、候補者の実績や人物像について第三者にヒアリングを行う「リファレンスチェック」を実施する企業が増えています。
リファレンスチェックは、企業にとって入社後のミスマッチを防ぎ、早期戦力化を行うという大きなメリットがありますが、リファレンスチェックを受けたことがない候補者にとっては、どのようなものかわからず、怖いと感じてしまうこともあるでしょう。
また、リファレンスチェックの導入を考えている企業にとっても、「リファレンスチェックをすることで候補者に選考を辞退されてしまうのでは」と不安に感じる場合があるかもしれません。
候補者側、採用企業側のそれぞれがリファレンスチェックを怖いと感じる理由や、怖いと感じないためにできることについて解説します。
目次
リファレンスチェックは怖いもの？
リファレンスチェックとは、採用候補者の働く姿について、候補者と一緒に働いたことがある複数の第三者にヒアリングを行うことを言います。
第三者は主に前職や現職の上司・同僚・部下で、基本的に候補者自身が「推薦者」として選定します。採用企業は、候補者と推薦者の同意を得た上で推薦者に対しヒアリングを実施します。
ヒアリングでは、書類選考や面接だけではわからない候補者の情報を取得するため、本人が申告している勤務状況に虚偽がないか・第三者から見た候補者の仕事ぶりや人物像・スキルなどを確認します。
リファレンスチェックでこれらのヒアリングを行う目的は、採用における判断材料を増やしてミスマッチを防止し、早期戦力化を実現することにあります。
候補者のマイナスな面について調べることが目的ではないため、リファレンスチェックを怖がる必要はありません。
しかし、どの企業でもリファレンスチェックを実施しているわけではないため、初めてリファレンスチェックを受ける候補者や、リファレンスチェックがどういうものかを理解していない候補者にとっては、怖いと感じたり、適切に行われているのか不安に感じたりしてしまうこともあるかもしれません。
リファレンスチェックを正しく理解することと、適切な進め方で実施することで怖いという感情や不安を軽減することができるでしょう。
リファレンスチェックを怖いと感じる理由：候補者側
採用候補者がリファレンスチェックを怖いと感じる理由として考えられるものを見ていきましょう。
現在の職場に転職活動を知られる可能性があるため
リファレンスチェックの推薦者は、基本的に候補者が決めることができます。しかし、「推薦者のうち一人は現職の上司を選ぶ」など、推薦者の属性を採用企業が指定する場合もあります。
現職の上司や同僚にリファレンスチェックを依頼する場合、転職活動中であることが知られてしまうため、「職場で不利益をこうむる可能性はないか」と不安に感じることがあるでしょう。
公平にチェックが行われているのかわからないため
リファレンスチェックにおける推薦者へのヒアリングは、基本的には候補者がいない場所で行われます。
そのためどのような質問や回答がされているのか、候補者は知ることができません。プライバシーにかかわる質問がされていたり、自身にとって不利な情報が企業に伝えられたりしていないか、不安を感じることもあるでしょう。
過去の実績や実力に不安があるため
リファレンスチェックは、一緒に働いた上司や同僚などの複数の視点から、候補者の過去の実績や能力が明らかにされます。
自身の能力や適性に不安がある場合、また書類や面接でスキルや経験の過大申告を行っていた場合は、リファレンスチェックから本当の実力を知られることを怖いと感じるでしょう。
関連記事：リファレンスチェックは拒否できる？断られる理由と企業側の対策を解説
リファレンスチェックを怖いと感じる理由：採用企業側
リファレンスチェックの導入を考えている採用企業側も、リファレンスチェックを怖いと感じてしまう可能性があります。その理由を詳しく見ていきましょう。
リファレンスチェックを断られたり、選考を辞退されたりする可能性がある
候補者がリファレンスチェックを怖いと感じた場合、リファレンスチェックの実施を断られたり、選考そのものを辞退される可能性があります。
リファレンスチェックを受けた候補者と断った候補者の公平な扱いに悩んだり、せっかく見つけた優秀な候補者を逃したりする恐れがあるため、採用企業側もリファレンスチェックの実施に慎重になることがあるでしょう。
関連記事：リファレンスチェックを断られた場合どうする？断られる理由と対処法
リファレンスチェックの結果、採用見直しをしなければならない可能性がある
リファレンスチェックによって、候補者の経歴詐称が発覚したり、自社の企業理念や文化に合わない人物であると判明した場合、採用の見直しをしなければなりません。
リファレンスチェックは最終面接の前など採用の決定が行われる直前に実施されることが多いため、リファレンスチェックからの採用見直しは採用担当者にとって負担が大きいと感じることもあるでしょう。
法律に抵触しないよう注意が必要なため
リファレンスチェックの実施は、個人情報保護法に抵触しないよう、事前に候補者の同意を得ることや、推薦者への質問内容に配慮することが必要です。
企業が独自にリファレンスチェックを行う場合、十分な知識を得た上で実施しないと、誤って法律に抵触したりそこからトラブルに発展したりする可能性もあります。リファレンスチェックのノウハウがない企業にとっては、リスクが大きいと感じることがあるでしょう。
リファレンスチェックを怖いと感じないためには？
採用候補者がリファレンスチェックを怖いと感じる場合の多くは、採用企業に怖いと感じる理由を打ち明けて相談することや、信用できる推薦者を選ぶことで解決できます。
転職活動していることを現在の職場に知られたくない場合や、協力してくれそうな推薦者がいない場合、またリファレンスチェックにおいてどのような質問がされるのか気になる場合は、正直に採用企業に相談してみましょう。
書類や面接でスキルや経歴の過大申告をしないことも、当然ながら大切なポイントです。
リファレンスチェックは、候補者自身が気づいていない強みを推薦者から伝えてくれるなど、候補者にとってもメリットがあることを覚えておきましょう。
採用企業側がリファレンスチェックの実施に対してリスクを感じる場合の多くは、リファレンスチェックの内容について候補者に丁寧に説明することや、外部のサービスを利用することで解決できます。
候補者はリファレンスチェックを怖いと感じる可能性があることを前提に、不安を取り除けるよう、リファレンスチェックの目的や実施内容について丁寧に説明し、候補者の事情に合わせて柔軟に対応できるよう準備しておきましょう。
自社にリファレンスチェックのノウハウがない場合や、法律に抵触することが心配な場合は、リファレンスチェックを専門にしている外部のサービスを利用するのも一つの方法です。
リファレンスチェックは怖いものではなく良いマッチングのためのもの
リファレンスチェックは怖いものではなく、候補者側・企業側の双方にとって良いマッチングにつなげるための有効な手段です。
企業が候補者の人物像やスキルを把握することによって、入社後のミスマッチを減らしたり定着を早めたりできる大きなメリットがあるため、リスクを恐れて実施しないよりも、候補者側・企業側それぞれの不安を取り除いた上で実施することが望ましいでしょう。
個人情報保護法に抵触しない方法で、どの候補者に対しても公平で効率的なリファレンスチェックを実施したいなら、リファレンスチェックを専門にする外部サービスの利用がおすすめです。
back check株式会社ではオンライン完結型のリファレンスチェック・コンプライアンスチェックサービス「back check（バックチェック）」を提供しています。
back checkでは、公的公開情報・Web情報・個別調査によって候補者の申告内容に虚偽がないか、コンプライアンスリスクがないかなどを確認するコンプライアンスチェックと、候補者と過去一緒に働いたことがある元上司や同僚から評価を得ることで、入社後に顕在化する働きぶりやカルチャーマッチといった言語化しにくい情報を確認するリファレンスチェックが実施できます。
オンライン型のリファレンスチェックサービス「back check」は、個人情報保護法などの各法律に準拠しており、はじめてリファレンスチェックを実施する企業も安心して利用できます。
また、リファレンスチェックの依頼や回答、レポートの回収まで全てオンラインで完結するため、企業や推薦者の負担を最小限に押さえられます。
リファレンスチェックを導入する際は、ぜひback checkをご検討ください。
back check magazine 編集部
リファレンスチェック/コンプライアンスチェックサービス「back check」が手がけるコラム「back check magazine」の編集部です。採用担当のみなさまに向けて、役に立つ情報を発信していきます。
