外資系企業がリファレンスチェックを行う2つの目的と、実施の流れ
中途採用の選考において、書類や面接では得られない候補者の情報を取得するリファレンスチェック。外資系企業ではほとんど実施されているものの、まだ「リファレンスチェックについてよく分からない」という企業の採用担当者の方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、リファレンスチェックを実施する目的や実施の流れについて解説していきます。
目次
リファレンスチェックとは？
リファレンスチェックとは、内定候補者や採用予定者の現職の実績や在籍期間、人物像などを第三者から取得することです。書類や面接だけでは分からない候補者の情報を第三者から得ることで、中途採用の選考におけるミスマッチを防ぐことが主な目的です。
リファレンスチェックは内密で行われるのではなく、必ず候補者から了承を得て行われます。
実施タイミングは企業によって異なりますが、内定を決めるにあたって最終確認として行われることが多いです。
外資系企業ではリファレンスチェックが一般的
外資系企業ではリファレンスチェックが一般的に行われています。
そのため、外資系企業への転職を考えている方は、現在の職場で上司や同僚と良好な人間関係を築いておくことが、転職を成功させるために大切です。
外資系企業ほどの普及率ではありませんが、日系企業でもリファレンスチェックを実施する企業が増えてきています。
参考：en world | リファレンスチェックの基本と実態｜現職や内定への影響まで徹底解説
関連記事：派遣会社もリファレンスチェックを実施できる？【徹底解説】
外資系企業がリファレンスチェックを行う目的
外資系企業がリファレンスチェックを導入する目的は、大きく分けて以下の2つです。
書類や面接だけでは分からない情報を確認する
入社後のミスマッチを防ぐ
ここからは、それぞれの詳細について解説していきます。
書類や面接だけでは分からない情報を確認する
リファレンスチェックは、書類や面接だけでは分からない候補者の人物像などを知ることができます。
採用試験における書類や面接だけで、候補者の人柄や働き方まで詳細に知ることは難しいです。たとえば、現職の職場で周りの人たちと良好な人間関係を構築できているのか、チームの中ではどういう存在か、などは書類に記載されていません。
人柄や働きぶりは第三者の客観的な意見を聞いて、はじめて知ることができます。
また候補者によっては虚偽の申告をしている可能性があり、一緒に働いた第三者に確認することで、その真偽を確かめることが可能です。
履歴書や職務経歴書などといった書類で得られる情報には限界があります。
リファレンスチェックは、そのような書類や面接だけでは分からない情報を確認する上で有効な手段です。
入社後のミスマッチを防ぐ
リファレンスチェックは、採用者と企業とのミスマッチを防ぐ目的もあります。
選考書類に書かれている情報には限界があり、面接の時間も限られているため、候補者の長所や短所、職務遂行能力を正しく把握するのは困難です。書類・面接などで候補者の経験やスキル、潜在能力を誤って認識すると、入社後にミスマッチが起こる可能性があります。
さらに、候補者のスキルだけでなく、働きぶりや人柄が自社のカルチャーにマッチするかも採用を決める上で大切な要素です。
リファレンスチェックを実施して第三者から意見を得られれば、候補者の人物像やスキルをより正確に認識できます。そのため、採用ミスマッチが軽減されるのです。
関連記事：ビジネスにおけるリファレンスとは？リファレンスのビジネスでの重要性
候補者がリファレンスチェックを受けるメリット
ここまで、企業側がリファレンスチェックを導入する目的について解説しました。
しかし、リファレンスチェックのメリットがあるのは企業だけではありません。候補者側にとっても、ミスマッチを防げるといったメリットがあるでしょう。
候補者がリファレンスチェックを受けるメリットは、以下の3つです。
ミスマッチを防げる
より詳しく自分を理解してもらえる
アピール要素につながることがある
自分自身の能力や人間性をより正確に認識してもらうことで、企業にマッチした人材かどうか判断してもらえます。そのため、雰囲気や価値観の合わない企業への転職を避けることが可能です。
リファレンスチェックを受けた上で内定を得られたということは、企業の風土に合っていると判断されたとも言えます。転職後も働きやすい可能性が高いでしょう。
また、リファレンスチェックは候補者にとって、書類や面接では伝えきれない強みをアピールすることにもつながります。現職でも頼られる存在であったなど、第三者が候補者の強みを裏付けてくれる効果も期待できるでしょう。
関連記事：リファレンスチェックは新卒採用に効果的ではない？代替案も紹介
リファレンスチェックのやり方は？実施の流れ
リファレンスチェックは以下の流れで実施されるのが一般的です。
リファレンスチェック実施の説明をする
推薦者の連絡先を教えてもらう
推薦者と日程調整を行う
質問内容を決める
インタビューを実施する
レポートにまとめる
それぞれ順を追って説明していきます。
1.リファレンスチェック実施の説明をする
採用担当者が候補者にリファレンスチェックの説明をし、承諾をとります。
【承諾してもらう内容】
リファレンスチェックを実施すること
候補者から推薦者（一緒に働いたことのある第三者）にリファレンスチェックの説明を行い、回答の同意を得ること
推薦者にインタビューを行い、候補者に関する情報を取得すること
なお、候補者の承諾なしにリファレンスチェックを実施すると、個人情報保護法に抵触するので注意してください。
2.推薦者の連絡先を教えてもらう
候補者に推薦者を探してもらい、候補者からリファレンスチェックについて説明をしてもらいます。
協力への同意が得られたら、推薦者の連絡先を共有してもらいます。
3.推薦者と日程調整を行う
推薦者とインタビューの日程を決めましょう。
4.質問内容を決める
インタビューまでに、質問内容を決めます。
5.インタビューを実施する
事前に決めた日程になったら推薦者へ連絡し、インタビューを実施します。
6.レポートにまとめる
インタビューで得られた回答をレポートにまとめます。
記載する内容は、誰に実施したのか・質問内容・回答結果・総評などです。レポートは採用に関係する人のみに共有し、採用判断に役立てます。
また、リファレンスチェックはリファレンスの依頼先を候補者に紹介してもらうケースのほか、「企業側がリファレンスの依頼先を探すケース」も有効です。
候補者向け：リファレンスチェックで転職はバレる？
結論から言えば、リファレンスチェックが実施されると、リファレンスチェックの推薦者には転職がバレます。
しかし、推薦者が内密にしていれば会社にバレることはないと言えるでしょう。
転職活動をしていることを会社に知られたくない場合は、信頼関係のある相手を推薦者として選ぶことが大切です。
また、同僚や上司の中にはリファレンスチェックについて知らない人も多いです。推薦者には、事情をしっかりと説明して同意を得ておくようにしましょう。
尚、そもそもリファレンスチェックチェックを拒否したい場合、拒否する事で書類や面接での発言内容などに虚偽がある可能性や、問題のある人物なのではないかと企業が考える可能性があるため、おすすめできません。
現職との兼ね合いで同僚へ頼めないなど、どうしても拒否したい事情がある場合は、採用担当者に相談し、虚偽などの理由で拒否するわけではない事情を理解してもらう必要があります。
参考：外資系転職で求められたリファレンスチェックは拒否しても良いのか？｜Beyond Border
まとめ
リファレンスチェックは面接や書類だけでは分からない、候補者の情報を得るために実施されるものです。外資系企業では一般的なリファレンスチェックですが、近年ではリファレンスチェックに注目する日系企業も増えつつあります。
企業がリファレンスチェックを導入する目的は主に以下の2つです。
書類や面接だけでは分からない情報を確認する
入社後のミスマッチを防ぐ
採用ミスマッチを防ぎたい企業にとって、リファレンスチェックは有効な手段と言えるでしょう。
オンライン完結型のリファレンスチェックサービス「back check（バックチェック）」では、Web上に候補者の情報を登録するだけで、簡単・低価格でリファレンスチェックを実施できます。個人情報保護法に抵触しないよう入念に設計されており、リファレンスチェックの実施経験がない方でも簡単な操作ですぐにご利用いただけます。ぜひこの機会にback checkの導入をご検討ください。
back check magazine 編集部
リファレンスチェック/コンプライアンスチェックサービス「back check」が手がけるコラム「back check magazine」の編集部です。採用担当のみなさまに向けて、役に立つ情報を発信していきます。
