採用判断は「どう見極めるか」から「どのような情報を得るか」へ
【2026年最新】back check調べ「採用判断の変化に関する実態調査」

採用判断は「どう見極めるか」から「どのような情報を得るか」へ　

約8割が変化を実感

　人事部に所属する全国のビジネスパーソン1,000名を対象に、採用判断における課題が、過去と比べて「候補者をどう見極めるか（手法）」から「候補者についてどのような情報を得るか（情報）」へと変化していると感じるかを調査しました。その結果、76.4％が「変化している」（変化している：33.0％、どちらかというと変化している：43.4％）と回答しました。
　この結果からは、採用判断における課題が、選考手法そのものの改善だけでなく、採用判断に必要な情報のあり方へと広がっていることがうかがえます。入社後の活躍や定着を見据えた採用が重視されるなか、候補者本人から提供される情報に加え、第三者情報を含めた多面的な情報への関心が高まっていることが示唆される結果となりました。

採用は「採れるか」から「活躍するか」へ
入社後を見据えた情報の重要性高まる

　採用判断において、過去の経歴や実績の確認だけでなく、入社後の活躍や定着を見極めるための情報の重要性が高まっていると思うか調査したところ、64.1％が「高まっている」（大きく高まっている：20.7％、やや高まっている：43.4％）と回答しました。

　採用判断において、過去の経歴や実績だけでなく、入社後の活躍や定着につながる情報を重視する意識が広がっていることがうかがえます。採用判断で求められる情報は、過去の経歴や実績に加え、候補者の人柄や仕事の進め方、周囲との関わり方など、入社後の活躍を見据えた情報へと広がっていることがうかがえます。

採用判断、人事の約8割が
「本人情報だけでは足りない」と実感

　採用判断を行う際、候補者本人から提供される情報だけでは不十分だと感じることがあるか調査したところ、79.9％が「ある」（よくある：34.4％、ときどきある：45.5％）と回答しました。

　履歴書や職務経歴書、面接など、候補者本人から提供される情報だけでは、採用判断に必要な情報を十分に把握できないと感じる人が多いことがうかがえます。採用判断では、入社後の活躍や人柄、仕事の進め方など、候補者をより多面的に理解するための情報が求められていることが示唆される結果となりました。

履歴書では見えない"人柄・働く姿"を重視　「人柄・性格」が最多

　採用判断において、履歴書や職務経歴書だけでは把握しにくいものの、本来把握したいと感じる情報はどのようなものか調査したところ、最多回答は「人柄・性格（56.9％）」、次いで「コミュニケーション力（50.5％）」、「協調性・チーム適性（48.0％）」と続きました。

　採用判断において、履歴書や職務経歴書では把握しにくい「人柄・性格」や「コミュニケーション力」、「協調性・チーム適性」といった人物面の情報が重視されていることがうかがえます。経歴やスキルだけでなく、入社後の活躍や組織への適応を見据え、候補者をより多面的に理解するための情報が求められていることが示唆される結果となりました。

採用で重視されるのは"経歴"より"働く姿"
人物・実務情報への関心高まる

　今後の採用判断において、学歴や職歴などの経歴情報よりも、仕事の進め方や信頼性などの実務・人物面に関する情報が重視されるようになると思うか調査したところ、64.8％が「重視される」（非常に重視されると思う：24.7％、やや重視されると思う：40.1％）と回答しました。

　今後の採用判断では、学歴や職歴といった経歴情報だけでなく、仕事の進め方や信頼性、人柄など、候補者の「働く姿」をより重視すべきと考える人が多いことがうかがえます。採用判断で求められる情報は、過去の経歴を確認するための情報から、入社後の活躍や組織への適応を見据えた実務・人物面の情報へと広がっていくことが示唆される結果となりました。

生成AI時代、本人情報の"裏付け"ニーズ高まる　第三者情報の重要性も上昇

　生成AI（ChatGPTなど）の普及により、候補者本人から提供される情報の裏付け確認の必要性について調査したところ、56.6％が「高まっている」（大きく高まっている：18.2％、やや高まっている：38.4％）と回答しました。

　また、採用判断における第三者による客観的な情報の必要性についても調査したところ、56.2％が「高まっている」（大きく高まっている：18.０％、やや高まっている：38.2％）と回答しました。

　この結果からは、生成AIの普及に伴い、候補者本人から提供される情報の裏付けを重視する意識が広がるとともに、採用判断を支える情報として、第三者による客観的な情報の重要性が高まっていることがうかがえます。採用判断では、本人から提供される情報だけでなく、複数の情報を組み合わせて判断することの重要性が一層高まっていることが示唆される結果となりました。

リファレンスチェックなど第三者情報の活用、企業の約6割が導入・検討フェーズへ

　勤務先における採用判断での第三者による客観的な情報の活用状況について調査したところ、「活用している」（7.4％）と「活用を拡大している」（19.1％）を合わせ、約4社に1社（26.5％）がすでに第三者情報を活用していることが明らかになりました。また、「導入を検討している」（20.5％）、「情報を収集している」（13.4％）を合わせると、約6割（60.4％）が活用または導入に向けた取り組みを進めている結果となりました。

　第三者情報の活用は、すでに導入している企業に加え、導入を検討・情報収集している企業にも広がっており、採用判断を補完する手段として浸透し始めていることがうかがえます。第三者情報の活用は、必要性を認識する段階から、具体的な導入・活用を検討する段階へと移りつつあることがうかがえる結果となりました。