転職後のミスマッチが試用期間に発生した場合の社員側・企業側の対応とは?

更新日:2025/8/25

執筆者:back check magazine 編集部

人材育成・定着

転職活動を経て新たな職場での仕事が始まったものの試用期間中に、イメージしていた職場環境や業務内容にギャップがあったり、人間関係に適応できなかったりといったミスマッチを感じてしまうこともあるでしょう。

また、企業側も新入社員の試用期間中にミスマッチを感じることもあると思います。例えば、職歴や面接から想定していた働きぶりが見られなかったり、人柄や能力に課題を感じたりした場合などです。

転職直後および候補者の入社直後の試用期間中にミスマッチを感じると、退職や部署異動などが頭をよぎるかもしれませんが、すぐにそういった判断をするのではなく、状況の改善に取り組むことが望ましいでしょう。

本記事では、転職後の試用期間でミスマッチが発生した場合の社員側・企業側の適切な対応やミスマッチを防ぐための対策などを紹介します。

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目次

転職後の試用期間にミスマッチを感じることはある?

試用期間とは、企業が社員を本採用する前に、あらかじめ期限や労働条件を定めて試験的な雇用を行う期間のことを言います。

企業と社員は、試用期間までの選考過程でお互いにさまざまな情報を開示し、企業は社員の適性や能力、社員は企業の職場環境や業務内容などについてある程度理解をしているという前提がありますが、実際に就業して初めて分かることも多くあります。

試用期間中には、企業が期待していた働きぶりと実際の社員の働きぶりに差がある、社員がイメージしていた業務や環境と実際は異なるなど、企業も社員もミスマッチを感じる可能性があるでしょう。

転職後の試用期間にミスマッチを感じる例:社員側

転職後の試用期間に社員が感じるミスマッチにはさまざまなものがあります。主に業務内容、企業文化、給与、キャリアの成長機会、人間関係などが挙げられます。

特に前職がある中途社員の場合は、前の職場をベースに新たな職場のイメージをしてしまうことがあるため、働き始めた試用期間でギャップに気づくこともあるでしょう。

新しい職場で自分のスキルや経験が活かせない、企業文化や周囲の人間関係に馴染めないなどの場合、モチベーションの低下につながりやすく、早期退職が頭をよぎるかもしれません。

しかし、これらのミスマッチは時間をかけて適応していくことや、コミュニケーションで解決ができる可能性が十分にあります。

関連記事:早期離職のデメリットとは?企業・社員別に早期離職のデメリットを解説

転職後の試用期間にミスマッチを感じる例:企業側

企業が新入社員の試用期間に感じるミスマッチには、主に仕事のパフォーマンス、企業文化やチームへの適合、コミュニケーション、勤務態度などがあります。

特に即戦力が期待される中途採用では、社員が選考過程で示したスキルや経験と実際のパフォーマンスに差異がある、協調性や積極性が見られず勤務態度が良くないなどの場合、企業が感じるミスマッチは大きなものになります。

選考過程で候補者の十分な情報収集を行い、ミスマッチが起きないよう対策することが望ましいですが、もし試用期間中にミスマッチが発生してしまった場合は、コミュニケーションや定期的なフィードバックを通じて状況を改善していくことが望ましいです。

転職後の試用期間にミスマッチを感じた際の対応:社員側

社員が転職後の試用期間にミスマッチを感じた場合、どのような対応をすることが適切なのか、紹介していきます。

コミュニケーションを通して相互理解を深める

試用期間に感じたミスマッチへの対応として最も大切なのは、新しい職場の上司や同僚とコミュニケーションを取り、相互理解を深めることです。

業務に関する質問をするのはもちろん、自分が感じているミスマッチや不安を伝えてアドバイスをもらったり、求められている成果や行動を明確にしてフィードバックをもらったりすることで、新しい業務や職場に適応しやすくなるでしょう。

客観的に自己評価を行う

周囲とのコミュニケーションを通して、企業から求められている成果や行動が明らかになったら、自身のスキルや勤務態度が期待に応えられているかどうか、客観的に評価を行ってみましょう。

新たなスキルの習得や勤務態度の改善によって周囲からの評価が変われば、業務内容や人間関係などに対して感じていたミスマッチを解消することができます。

早期退職によるリスクを理解する

コミュニケーションや自己評価と改善を行っても新たな職場への適応が難しい、ミスマッチにより長期的なキャリアの目標とのズレが生じるなどの場合は、早期退職によるリスクについて考えてみましょう。

早期退職をして再度転職活動をする場合、試用期間であっても職歴として履歴書に記載する必要があるため、短い就業期間に対し企業からマイナスイメージを持たれる可能性があります。

また、試用期間を職歴として申告せずに新たな企業に採用されたとしても、雇用保険の履歴や年末調整などから雇用されていたことが分かるため、試用期間中の退職を隠すことはリスクが高いことを覚えておきましょう。

早期退職する場合は2週間前までに申し出る

ミスマッチの解決方法や退職のリスクを考えたうえで、それでもこの企業で働き続けることが自分にとってマイナスであると判断した場合は、退職の意思を早めに伝えましょう。

試用期間中だからといって即日の退職ができるわけではありません。一般的には退職予定日の2週間前までに、もしくは社内規定で定められている場合は指定の期日までに退職を申し出る必要があります。

転職後の試用期間にミスマッチを感じた際の対応:企業側

企業が新入社員の試用期間にミスマッチを感じた場合、どのような対応をすることが適切なのか、紹介していきます。

コミュニケーションの機会を確保する

ミスマッチを解消する上で、オープンなコミュニケーションは欠かせません。

個別面談などでコミュニケーションを取る機会を確保して話しやすい環境をつくり、新入社員が感じている課題や不満を聞き出しましょう。

また、どのような目標を定めて働けば良いのかを理解してもらえるように、企業が社員に対して期待していることを明確に伝え、アドバイスやサポートを行うことも大切です。

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スキル開発の機会を提供する

任せた業務に対して社員のスキルが足りていない場合、また、社員が自身のスキルと新たな業務にミスマッチを感じている場合は、スキル開発やトレーニングの機会を提供する必要があります。

業務遂行に必要なスキルの習得をサポートすることで、ミスマッチを解消し、社員自身も仕事に適応しやすくなるでしょう。

評価面談を実施する

育成やモチベーション向上を目的に実施される評価面談は、試用期間中の社員にとっても自身の成長の方向性を定める重要な機会になります。

社員の働きぶりや成果、企業への適応状況などを評価し、課題や目標を共有することで企業と社員の認識のズレをなくし、同じ指針で業務に取り組むことができるでしょう。

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解雇は30日前までに予告する

勤怠不良や経歴詐称があった場合には、解雇を検討することもあるでしょう。

試用期間だからといってどのような理由でも解雇が許されるわけではありませんが、社会通念上の解雇に相当すると認められる理由があれば解雇することは可能です。

試用期間での雇い入れから14日以上経過している場合は、通常の解雇と同様の手続きが必要となるため、30日前までに解雇予告を行いましょう。

試用期間に入って14日以内の場合、客観的に見て合理的な理由があれば即時解雇ができるとされていますが、勤務実績が少ないため合理的な理由があると立証できるだけの証拠が足りない可能性があり、解雇無効と判断されるリスクがあります。

転職後の試用期間にミスマッチを発生させないために

転職後の試用期間のミスマッチは、事前に対策を行うことでミスマッチの発生自体を防止することができます。

社員側ができるミスマッチの対策

選考過程での質問などで事前の情報収集を十分に行うことで、試用期間に入ってからの業務や環境について、より現実に近いイメージを持つことができます。

また、転職活動の際に自身のキャリア目標や企業に求める条件などを明確にしておくことで、自身に合わない企業を選択してしまうことを避けられるでしょう。

企業側ができるミスマッチの対策

採用プロセスにおいて、候補者の働きぶりや人間性を確かめるリファレンスチェックや、候補者の能力を客観的に見極める構造化面接を導入することで、企業が試用期間に感じるミスマッチを防ぐことができます。

また、試用期間の開始直後からオープンなコミュニケーションや充実したサポートを行うことで、社員が不安や不満を感じることを防ぎ、ミスマッチの発生を抑えることができるでしょう。

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ミスマッチを防ぐためにリファレンスチェックを実施

転職後の試用期間中には、企業も社員もミスマッチを感じる可能性があることが分かりました。

試用期間中のミスマッチを解消するためには、社員とのコミュニケーションを通して相互理解を深めたり、スキル開発をしたりする方法がありますが、そもそもミスマッチが発生しないように事前の対策を行うことも大切です。

ミスマッチの対策として有効なのが、リファレンスチェックです。リファレンスチェックとは、候補者と過去一緒に働いたことのある第三者から、書類や面接だけでは分からない「候補者の働く姿」について情報を取得することができます。そのため、入社後に顕在化する「スキルや経験が求めるレベルに合わなかった」「価値観や文化が合わなかった」という理由でのミスマッチを防ぐことが可能です。

back check株式会社が提供する「back check(バックチェック)」では、公的公開情報・Web情報・個別調査によって候補者の申告内容に虚偽がないか、コンプライアンスリスクがないかなどを確認するコンプライアンスチェックと、候補者と過去一緒に働いたことがある元上司や同僚から評価を得ることで、働きぶりやカルチャーマッチといった言語化しにくい情報を確認するリファレンスチェックが実施できます。

試用期間のミスマッチにお悩みの場合は、ぜひback checkの導入をご検討ください。

back check magazine 編集部

リファレンスチェック/コンプライアンスチェックサービス「back check」が手がけるコラム「back check magazine」の編集部です。採用担当のみなさまに向けて、役に立つ情報を発信していきます。

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