目次リファレンスチェックとは？リファレンスチェックとは、書類や面接で確認した候補者の経歴や性格などの真偽を第三者にヒアリングして確認することです。以前は外資系企業を中心に実施されていましたが、近年は一般企業も取り入れるようになりました。リファレンスチェックの方法は、候補者の承諾を得た上で、候補者と過去一緒に働いたことのある関係者（本記事では推薦者と呼びます）に電話などでヒアリングを行います。リファレンスチェックを行う最大の目的は、採用ミスマッチの防止です。書類や面接の内容が候補者の本質と離れたものであった場合、入社後に企業との間でギャップが生まれてしまいます。結果、早期離職につながる可能性が高いです。リファレンスチェックで第三者から候補者の情報を得ておけば、入社後のギャップも最小限に抑えられます。関連記事：【企業向け】リファレンスチェックとは？リファレンスチェックのやり方と内容を解説リファレンスチェックを行うおすすめのタイミングリファレンスチェックは、内定を出す前後に行われることが多いです。内定後のリファレンスチェックで内定者に問題があると分かった場合、内定取り消しなどの手続きを行う必要が出てきます。しかし、内定前であれば、問題のある候補者を選考不合格という形で候補から除外することが可能です。よって、リファレンスチェックは内定前に済ませておくのが理想的といえるでしょう。特におすすめのタイミングは、最終面接の前です。最終面接の段階では、候補者を全体の数％に絞れているはずなので、リファレンスチェックにかけるコストも削減できます。【お役立ち資料】「リファレンスチェック入門」をダウンロードするリファレンスチェックを拒否されることはある？リファレンスチェックは、採用ミスマッチを防ぐ上で有効な手段ですが、強制力はありません。また、リファレンスチェックを行う際は、候補者と推薦者の承諾を得る必要があり、候補者から拒否されることもあります。候補者が承諾している場合でも、ヒアリングを実施する推薦者や企業側から拒否されることもあります。候補者に拒否される理由候補者に拒否される理由として、以下のようなものがあります。リファレンスチェックに回答してくれる推薦者がいない経歴詐称をしているまず、リファレンスチェックに回答してくれる推薦者がいないケースです。パワハラ被害を理由に転職活動をしている人など、前職での人間関係に問題がある場合は、推薦者を選出できない可能性があります。この場合、候補者本人には問題がない可能性が高いです。よって、リファレンスチェックができないからという理由だけで不採用にしてしまうのは、機会損失になりかねません。次に経歴詐称をしているケースです。経歴や学歴を詐称している場合は真実を知られると問題になってしまうため、候補者が拒否することがあります。リファレンスチェックを候補者に拒否された場合は、理由をしっかりと聞き、事情を考慮した上で柔軟に対応しましょう。【お役立ち資料】「20人に1人はいる、経歴詐称をしている人材の見抜き方」第三者や企業に拒否される第三者や企業に拒否される理由として、以下のようなものがあります。候補者に退職してほしくない候補者の転職活動に協力したくないリファレンスチェックに回答する時間がないリファレンスチェックの存在を知らない候補者が前職で重要なポジションだった場合、第三者や企業は候補者を手放したくないと考えるでしょう。結果、転職活動を進ませないためにリファレンスチェックを拒否するケースがあります。また、候補者と第三者や企業の関係性が良くない場合にも、転職活動を妨害するためにリファレンスチェックを拒否されることがあるでしょう。次に、リファレンスチェックに回答する時間がないケースです。推薦者が忙しく、ヒアリングの時間を取ってもらえない可能性があります。その他にもリファレンスチェックの存在を知らず、個人情報の提供に抵抗を示す第三者や企業も多いです。第三者や企業にリファレンスチェックを拒否された場合は、前職ではなく前々職の関係者や、現在は他の会社に転職している前職の人などに候補者から依頼してもらうと良いでしょう。リファレンスチェックでなりすましなどが発覚した場合、内定取り消しは可能？リファレンスチェックは、候補者本人や候補者の友人が推薦者になりすますケースもゼロではありません。よって、リファレンスチェックを行う際は推薦者の以下のような情報を基にしっかりと本人確認をしておくことが重要です。推薦者の氏名連絡先勤務先役職リファレンスチェックによって候補者の嘘が発覚した場合は、経歴詐欺という合理的な理由があるため、内定を取り消せる可能性があります。とはいえ、労働契約関係上、基本的に内定取り消しは違法です。内定を取り消すような事態にならないよう、内定前にリファレンスチェックを済ませておくのが良いでしょう。リファレンスチェックを新卒採用で実施するのは難しい？リファレンスチェックは、主に中途採用の際に行われます。新卒採用ではあまり実施されません。新卒採用の場合、候補者が推薦する人物は友人や家族であることが多く、プラスの面しか話してくれない可能性があるためです。また、大学の教授やアルバイト先の知人を推薦者に指名したとしても、指名された人物と候補者の関係値が曖昧なため、確実な情報とはいえません。結果、リファレンスチェックを新卒採用で実施する場合は、推薦者を選定するなどの工夫が必要でしょう。リファレンスチェックは新卒採用でも効果ある？リファレンスチェックの目的は、候補者が自社に合っているかを見極めることで、第三者からの情報には客観的な視点が求められます。しかし、新卒の場合、リファレンスチェックに回答してもらう推薦者は、候補者の友人や家族、大学の教授、アルバイト先の知人などにとどまります。友人や家族は候補者に関して好意的な感情が強いため、リファレンスチェックでもプラスの面しか話さない可能性が高いです。加えて、勤務態度については一緒に働いているわけではないため、満足な情報を得られません。大学の教授やアルバイト先の知人の場合は、勤務態度に関する情報を得られるかもしれませんが、候補者とどの程度の接点があったのか分からず、信憑性に欠けてしまいます。したがって、新卒採用でのリファレンスチェックは、有効ではないといえるでしょう。バックグラウンドチェックなら有効な場合も新卒採用におけるリファレンスチェックは、なかなか効果的とはいえませんが、バックグラウンドチェックであれば有効な場合もあります。バックグラウンドチェックとは、採用すべきではない人を事前に検知する目的で行われる身元照会・調査です。リファレンスチェックは、候補者の勤務態度や人物像などもヒアリングの対象に入りますが、バックグラウンドチェックでは以下のような項目のチェックに限られます。学歴・職歴反社チェック破産歴・民事訴訟歴バックグラウンドチェックの場合、推薦者を立てる必要はありません。学校や信用情報機関などへの連絡のみで完結するため、新卒採用でも実施できます。採用後のトラブルを防げるので、導入する価値はあるでしょう。【お役立ち資料】調査データから見えるコンプライアンスリスクとその対策リファレンスチェックを行うならback check（バックチェック）back check（バックチェック）は、オンラインで完結できるリファレンスチェックサービスです。候補者と過去一緒に働いたことのある第三者から、候補者の勤務態度や人物像などを効率的にヒアリングできるので、採用コストの削減にもつながります。また、候補者の許可なく第三者に情報を確認するネガティブチェックとは異なり、候補者の同意を得た上で、第三者に照会するため、ポジティブチェックも可能です。採用ミスマッチを回避し、採用活動の生産性を向上させたい企業の方は、ぜひback check（バックチェック）の導入を検討してみてください。まとめリファレンスチェックの概要や新卒採用との相性について紹介しました。採用ミスマッチを回避するべく、新卒採用の候補者の見極めでリファレンスチェックやバックグラウンドチェックをご検討される企業の方は、ぜひback check（バックチェック）にお問い合わせください。