リファレンスチェックは誰に頼むべき？候補者が注意すべき点を解説！

目次

中途採用の選考において、候補者の実績や在籍期間・人物像などを、前職や現職で一緒に働いている第三者から取得するリファレンスチェック。かつては外資企業で取得することが多かったリファレンスチェックですが、近年、日系企業でも候補者にリファレンスを求める企業が増えてきています。

この記事では選考中に企業からリファレンスチェックを依頼された候補者（求職者）向けに、リファレンスチェックの役割や事前に知っておくべきこと、注意したいポイントを解説します。

リファレンスチェックってなにをするの？

リファレンスチェックとは、中途選考において、候補者の実績や在籍期間、人物像などを前職や現職で一緒に働いている第三者から取得することを言います。書類や面接ではわからない情報を第三者から得ることで、企業の採用におけるリスクを軽減することが主な目的となります。

⁠前職や現職の上司・同僚・部下がリファレンスの主な依頼先（本記事内では推薦者と呼びます）で、候補者から了承を得た上で、企業もしくは委託された外部業者が、直接電話やメールなどで推薦者にヒアリングします。リファレンスチェックを実施するタイミングは企業によって違いますが、内定の前後に本当に採用して問題がないか最終確認の為に行われることが多いです。

⁠より多くの情報を取得しするために、候補者の働きぶりや人物像をよく知る上司・同僚・部下の二人以上取得することが多いです。

リファレンスチェックとは？目的・やり方・質問例・リスク・費用を徹底解説 | back check(バックチェック)

リファレンスチェックとは？採用候補者の信頼性や適性を第三者に確認する手法を徹底解説。目的・実施方法・質問例・注意点から、費用相場や代行サービスまで詳しくご紹介します。ケース別の活用事例やよくある質問も掲載しています。

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企業はリファレンスチェックを依頼して何を知りたい？

企業がリファレンスチェックを行う主な目的は以下の通りです。

• 経歴・職歴詐欺の検知

• 候補者と企業のミスマッチの軽減

• 選考の効率化

• 入社後の活躍を促進する情報として活用

目的を理解することで、より適切な推薦者を選ぶことができるでしょう。
それぞれについて、具体的に解説します。

経歴・職歴詐称の検知

リファレンスチェック第一の目的は、書類や面接において、候補者が経歴・職歴などを誇張していないかを確認することです。一緒に働いた第三者に、申告情報に虚偽は無いかを確認することで、経歴・職歴詐称を事前に検知します。書類や面接で正確に申告をしていれば、特に気にすることはありません。

候補者と企業とのミスマッチの軽減

履歴書、職務経歴書などの選考書類や面接でわかる情報には限界があります。リファレンスチェックでは、一緒に働いた第三者から実際の働きぶりや人物像などをヒアリングします。これにより、自社のカルチャーとフィットするか、求めているスキル・人物像と合致しているかを確かめることができるのです。

また、候補者にとってもメリットがあります。選考を受けている企業が入社後、自分が活躍できるカルチャーかどうかをすり合わせる事ができるので、企業とのミスマッチを防げます。

選考の効率化

リファレンスチェックを選考フローの序盤に実施することで、候補者を選別できます。企業側は面接回数を削減できるので、採用担当の負担軽減につながります。

入社後の活躍を促進する情報として活用

候補者の性格や価値観を知ることができるリファレンスチェックは、入社後のマネジメントやオンボーディングでの活用を目的に実施されることもあります。強みとなるスキルや不足しているスキルを入社前に把握できるので、候補者が活躍しやすい環境を用意できます。候補者としても等身大の自分を開示をすることで、働きやすい職場環境を手に入れられるでしょう。

リファレンスチェックは誰に頼むべき？

リファレンスチェックは、自分のポジティブな面を第三者の声を通じて、企業に伝えるチャンスでもあります。よって、誰に頼むかは非常に重要です。推薦者を自分で選択できる場合は、自分にポジティブな印象を持っている人を選ぶのが良いでしょう。

例えば、長く一緒に働いた同僚や上司は、自分の悪い部分だけでなく良い部分も理解しており、適切な情報を伝えてくれるでしょう。ともに働いた期間が長ければ、プラスとなるエピソードも紹介してくれるのではないでしょうか。

また企業によっては、推薦者の役職が高いほど、その情報の信頼性を高く見てくれる場合もあります。自分のことを高く評価してくれている役職つきの上司がいる場合は、推薦者に選出するべきです。

関連記事：リファレンスチェックで頼める人がいない候補者への対処法｜企業が取るべき6つの対応策と見極めポイント

リファレンスチェックを受ける候補者のメリット３選

候補者の中には、自分の実際の働きぶりを選考中の企業に共有される事に、抵抗を感じる方もいるでしょう。「良くない事を言われるのでは・・・」と、ネガティブな想像をするかたもいるかもしれません。

⁠しかし経歴詐称等をしていない前提であれば、リファレンスチェックを実施することは候補者にとっても多くのメリットがあります。

どのようなメリットがあるか、一つずつチェックしてみましょう。

1.強みと弱みの両面を理解してもらうことで入社後の働きやすさが増す

リファレンスチェックで知られるのは、候補者の弱みや不足しているスキルなど、ネガティブな情報だけではありません。強みや良い所、どんな環境でパフォーマンスが発揮しやすいかなど、ポジティブな情報も共有されます。

ネガティブとポジティブ両方の理解が深まり、企業は候補者の素質を把握できます。入社後の配置・初回業務の設計が最適化され、適材適所な登用が可能になり、結果的に入社後の活躍を早められるのです。

2.第三者の言葉を通じて自己をアピールすることができる

前職での実績や働きぶりに自信があっても、面接でしっかりアピールできるとは限りません。緊張して、上手く話せないこともあるでしょう。

リファレンスチェックでは、転職先に伝えたい自分の実績や働きぶりを、第三者に裏付けしてもらえます。面接でアピールできなかった自分の魅力を、第三者を通じて伝えられるので、候補者にとっても大きなメリットになります。自分の口から言うと信憑性に欠けてしまうような自己PR情報も客観性が増すので、受け入れてもらいやすくなるでしょう。

3.入社後のカルチャーミスマッチが防げる

自身の行動特性を企業に理解してもらえるので、求める人材かどうかを企業視点で確認してもらうことができます。

カルチャーがミスマッチだと仕事の進め方が周囲と合わず、成果を出しにくい環境で働くことになってしまいます。職場にも馴染めず、苦い経験をしてしまう恐れもあるでしょう。入社前にカルチャーフィットを見極めてもらえれば、ミスマッチを事前に防ぐこととなり、余計な労力を使わずに済みます。

リファレンスチェックの流れ

リファレンスチェックの実施方法は、主に下記の2つです。

• 候補者自身がリファレンスの推薦者を指定する

• 採用する企業が推薦者を探す

ここでは、それぞれの流れについて説明します。

候補者自身がリファレンスの推薦者を指定する場合

候補者自身が推薦者を指定する場合は、下記の流れに沿って実施されます。

1. リファレンスチェック実施の説明を受ける

2. 推薦者の連絡先を伝える

3. 企業と推薦者が日程調整をする

4. インタビューを実施する

具体的にどのようなことが行われるのか、1つずつチェックしてみましょう。

1. リファレンスチェック実施の説明を受ける

企業から候補者にリファレンスチェックの説明をし、候補者が実施の承諾します。

【候補者が承諾する内容】

• 企業が候補者の前職の方から候補者の情報を提供してもらうこと

• リファレンスチェックの実施と目的

• 候補者から推薦者に対して、リファレンスチェックでの情報提供について説明し同意を得ること

2. 推薦者の連絡先を伝える

候補者は推薦者に、自分が選考を受けている企業の採用担当者に電話番号やメールアドレスなどの情報を共有することを説明します。同意が得られたら、企業に推薦者の連絡先を教えます。

⁠

3. 企業と推薦者が日程調整をする

企業から推薦者に日程調整の連絡をして、リファレンスチェック（インタビュー）を実施する日程が決まります。

4. インタビューを実施する

あらかじめ決めた日程に、インタビューが実施されます。

関連記事：【推薦者向け】リファレンスチェックの回答を頼まれたら？回答方法や注意点を解説

採用する企業が推薦者を探す場合

企業が推薦者を探す場合は、下記の流れに沿って実施されます。

1. リファレンスチェック実施の説明を受ける

2. 推薦者を探す

3. 企業と推薦者が日程調整をする

4. インタビューを実施する

具体的にどのようなことが行われるのか、1つずつチェックしてみましょう。

1. リファレンスチェック実施の説明を受ける

企業から候補者にリファレンスチェックの説明をし候補者はそれに承諾します。

【候補者が承諾する内容】

• 企業が候補者の前職の方から候補者の情報を提供してもらうこと

• リファレンスチェックの実施と目的

• 候補者から推薦者に対して、リファレンスチェックでの情報提供について説明し同意を得ること

2. 推薦者を探す

一般的には、企業が候補者の会社に直接電話します。場合によっては、SNSやWebの情報を使って探すこともあります。

3. 企業と推薦者が日程調整をする

企業から推薦者に日程調整の連絡をして、リファレンスチェック（インタビュー）を実施する日程が決まります。

4. インタビューを実施する

あらかじめ決めた日程に、インタビューが実施されます。

リファレンスチェックは拒否できるのか？

頼まれたリファレンスチェックは拒否することも可能です。しかし、基本的には拒否せずに受けることをおすすめします。というのも、リファレンスチェックを断ると企業は、調べられて困ることがあるのではないか、と考えてしまうからです。

また企業によっては、内定の前にリファレンスの取得を必須としているところもあります。できる限り、企業の要望に沿ってリファレンスチェックを受けるのが理想です。

どうしてもリファレンスチェックを承諾できない場合は、妥当性のある理由を正直に話しましょう。その際は、下記のような代替案を一緒に提示すると、後ろめたい理由で拒否するのではないことを分かってもらえます。

• 現職ではなく、前職や前々職で有れば取得してもよい

• 内定後であれば現職に取得してもらって構わない

企業にとっては、ただ拒否されるよりも、印象は大分良くなることでしょう。

リファレンスチェックを拒否・辞退した場合はどうなる？

今の職場に伏せながら転職活動を行っている方もいるでしょう。リファレンスチェックを実施されると、退職意向があることが分かってしまうので、なるべくなら避けたいと思うはずです。しかし、リファレンスチェックを拒否・辞退すると、下記3つの問題が生じやすくなります。

• 経歴を偽っているのではないかと思われる

• 前の職場でトラブルがあったのではと思われる

• 会社によっては採用に影響することも

それぞれチェックして、リファレンスチェックを拒否・辞退するリスクをしっかり把握しておきましょう。

経歴を偽っているのではないかと思われる

企業は、学歴や職歴などの経歴を元に書類審査や面接を行い、求める人材確保に努めています。もし経歴詐称をしている人材を採用してしまえば、企業にとってメリットのない採用となってしまいます。

基本的に、重大な経歴詐称でない限り、採用取り消しや解雇はできません。そのため、企業は採用するかどうかを決める段階で、経歴に偽りがないかを確認しておきたいのです。リファレンスチェックを拒否・辞退すると、経歴を偽っているのではないかと疑われるのも無理はないでしょう。

前の職場でトラブルがあったのではと思われる

リファレンスチェックを拒否・辞退するのは、不都合なことがあるからではないかと危惧されます。いろいろと疑われやすいですが、特に多いのは、前の職場でトラブルを起こしているのではないか、です。

前の職場でトラブルを起こしていても、申告の義務はないので、隠そうと思えば隠せます。しかし、企業にとってはトラブルを起こした人材を採用するのはリスクがあり、避けたいと思うのが本音です。もしかしたら、採用後に同じトラブルを起こすのではないか、という懸念もあります。

トラブルが原因で職場に居づらくなれば離職にもつながるので、多くの企業では前職での勤務態度や人間関係は重視する傾向が見られます。

会社によっては採用に影響することも

リファレンスチェックを拒否・辞退した場合、不採用となる可能性が高まる恐れがあります。経歴詐称や前職でのトラブルなど、調べられると困る何かがあるのではないかと企業に不信感を与えてしまい兼ねません。企業との間に信頼関係が築けないので、リファレンスチェックを受けた人よりも、選考で不利になる可能性は十分にあります。

不確定要素が多い人材は、採用後にトラブルを招く恐れもあるので、企業としては避けたいと思うはずです。やむを得ない理由がない限りは、リファレンスチェックを受けたほうがよいでしょう。

関連記事：リファレンスチェックは内定前・内定後どちらで実施すべき？タイミング別メリットや法的リスクを徹底解説

リファレンスチェックで会社に転職活動がばれることはあるのか？

リファレンスチェックが原因で、会社に転職活動がばれる可能性は低いと見てよいでしょう。ばれるとすれば、リファレンスチェックに協力してくれる上司や同僚など、推薦者のみに留められます。しかし、上司や同僚が口を滑らせれば、転職活動をしていることが会社にばれる可能性はあります。

会社にばれるのを防ぐため、下記の対策が必要です。

• 推薦者には信頼関係のある人を選ぶ

• 推薦者にはリファレンスチェックについて事前に説明する

• 推薦者には内密にしてもらうよう頼む

• 会社のメールアドレス️は使用しない

リファレンスチェックは公平性を保つため、推薦者を複数人紹介してもらいます。1人1人に、これまでの経緯やリファレンスチェックの詳細を話して、快く引き受けてもらえるよう努めましょう。

現職に勝手に連絡がいくことはあるのか？

基本的には、候補者の同意が得られなければ、企業はリファレンスチェックを実施してはいけません。本人の同意のないリファレンスチェックは、「個人情報保護法」で禁じられています。そのため、選考中の企業が、現職の上司や同僚を勝手に調べて連絡することはありません。

ただし例外として、一部の企業ではSNSで社員と共通の友人を探して、候補者の評判を確認しようとする企業もあるようです。リファレンスチェックに関する知識が疎い企業は少なからず存在するため、注意が必要です。

リファレンスチェックの質問内容

リファレンスチェックの質問内容は大きく以下の3つに分類されます。

勤務関連

勤務関連での質問では、在籍期間や実績などについて書類や面接の内容に虚偽がないか確認します。

• 在籍期間は◯年◯月から◯年◯月までと伺っておりますが、間違いはありませんか？

• 役職・仕事内容・実績は合ってますか？

• 遅刻や欠勤は多くありませんでしたか？

人物像

人物像の質問では、面接の限られた時間では分からないコミュニケーション能力や性格について確認し自社のカルチャーとマッチしているか確認します。

• 候補者とはどのような関係性でしたか？

• 周囲とのコミニュケーションはどうでしたか？

• 仕事を進めるうえで、個人とチームどちらが合っていますか？

• 候補者はどのような人物ですか？

• また一緒に働きたいと思いますか？

スキル

スキルでの質問では、一緒に働いた第三者にしかわからない長所・短所、マネジメント能力などを確認します。

• 長所・短所はなんですか？

• 問題解決能力・意思決定能力はありましたか？

• リーダーシップはありましたか？

• 部下がいた場合、部下の教育はできていましたか？

候補者としてリファレンスチェックを求められた時のポイント

候補者としてリファレンスチェックを求められた時に注意したいポイントを2つご紹介します。

• 推薦者に転職の目的を伝え丁寧に依頼をする

• 推薦者にリファレンスチェックの目的と内容を伝える

少しでも自分に有利な情報が共有されるよう、ポイントを押さえておきましょう。

推薦者に転職の目的を伝え丁寧に依頼をする

リファレンスを回答してくれる推薦者には、丁寧にお願いをしましょう。推薦者は、貴重な時間を使って回答の協力をしてくれます。丁寧なお願いがなければ、積極的には協力してもらえない可能性もあります。

また依頼するときは、転職の目的や今後どのようなキャリアを歩みたいかなど、情報も共有しておきましょう。推薦者は、企業から質問されたときに話すべきポイントを整理しやすくなるので、スムーズに回答できるようになります。

推薦者にリファレンスチェックの目的と内容を伝える

推薦者がリファレンスチェックについてよく知らない可能性もあります。困惑させないためにも、リファレンスチェックの仕組みや回答の流れ、質問されやすい内容について、事前に説明しておくべきです。なお、質問されやすい内容は「リファレンスチェックの質問内容」を参考に共有しておきましょう。

まとめ：リファレンスチェックはしっかり対応すれば怖くない！

転職が一般化する中で、国内の企業でもリファレンスチェックを導入する企業は増えてくることが予測されます。

しかし、リファレンスの取得に抵抗がある方もいるでしょう。まずはリファレンスチェックについての理解を深め、企業には虚偽なく申告するようにしましょう。誰に頼むのかをしっかりと検討し、協力してくれる推薦者に対して事前説明を丁寧に行うこと。これらを押さえておけば、何も恐れることはありません。

またリファレンスチェックを求められたときは、誰が行うのか、確認することをおすすめします。慣れていない企業が行うと適切に対処できず、トラブルに発展するかもしれません。「back check」なら、豊富な経験とノウハウから適切にリファレンスチェックを実施します。現職にばれたくない方も、back checkが調査するのであれば、安心して承諾できるでしょう。リファレンスチェックサービスをお探しなら、back checkへぜひご相談ください。