詐称や隠蔽、転職活動はバックグラウンドチェックでバレないのか？

目次

バックグラウンドチェックで転職活動が現職にバレない？

転職活動中にバックグラウンドチェックが行われると、現職にその事実がバレないかと心配になるかもしれません。

バックグラウンドチェックは、候補者の過去の経歴や背景を確認するためのもので、採用企業が直接もしくは調査会社などを使って現職や前職に問い合わせをすることがあります。

特定の職種や業界、または高度な専門職や管理職などでの採用の際には、実績やスキルの確認のために現職に問い合わせることが求められる場合がありますが、候補者に事前にその旨が伝えられ、同意を取るのが一般的です。

よって、バックグラウンドチェックの実施そのものによって、候補者が意図しないまま、転職活動が現在の職場に知られてしまう可能性はありません。

バックグラウンドチェックで詐称はバレない？：バレる可能性がある要素

履歴書や職務経歴書の内容が正しいかを確認するバックグラウンドチェックは、詳細にわたって調査が実施されることが多いです。

その中でも、詐称がバレる可能性が高い要素を紹介します。

学歴の詐称

学歴は多くの採用過程で重視される要素の一つとして挙げられます。

より良い職に就くため、または、自分の市場価値を上げるために学歴を詐称するケースが見受けられます。

しかし、バックグラウンドチェックの調査により、このような詐称はバレるリスクがあります。

職歴の詐称

職歴は、採用企業が候補者のスキルや経験を評価するうえで、非常に重要な要素となります。

そのため、自身のキャリアをより魅力的に見せるため、あるいはキャリアのブランクを隠すために、職歴を詐称する候補者も少なくありません。

しかし、バックグラウンドチェックでは、前職や現職の職場に候補者の仕事内容などをヒアリングします。そのため、職歴詐称はバレる可能性があります。

【採用担当者向け】20人に1人はいる、経歴詐称をしている人材の見抜き方 

スキルや資格の詐称

スキルや資格は、特定の職種や業界で求められる能力や知識を証明するものとして、採用判断において重要な要素となります。

多くの候補者が自身のキャリアを強化するため、または競争力を向上させるために資格を取得します。

しかし、中には持っていない資格やスキルを履歴書に記載する人もいます。

このような行為は、バックグラウンドチェックにおいて発覚する可能性があります。

年収の詐称

転職活動を行う際、選考が進むにつれて採用企業に現職の年収を伝えることがあるでしょう。

しかし、自身の市場価値を上げるためや交渉のアドバンテージを得るために、年収を詐称する人がいます。

これに対して、多くの企業はバックグラウンドチェックを行い、実際の年収を確認する取り組みを強化しています。

勤務態度や社内トラブル

転職活動を行う際、過去の勤務態度や社内でのトラブルは、採用企業にとって気になるポイントの一つとなります。

しかし、候補者が自らの不利になるような情報を隠蔽・詐称するケースも考えられるため、企業はバックグラウンドチェックによって「候補者の勤務態度に問題はなかったか」「社内でトラブルを起こしていないか」といった内容をヒアリングすることがあります。

バックグラウンドチェックで詐称はバレない？：バレない可能性がある要素

バックグラウンドチェックは、候補者の過去の履歴や背景を調査するものですが、すべての情報を完全に調査するのは難しく、詐称がバレない可能性もあります。

詐称や隠蔽がバレにくい要素を紹介します。

休職歴の詐称

休職歴は、その期間中に他の仕事をしていない限り、履歴書や職務経歴書に明記されないことが多いです。

また、病気や家族の介護など休職理由が個人的なものである場合、採用企業側は詳細な理由を確認することが難しくなります。

しかし、長期の空白期間がある場合、採用企業は「その期間に何をしていたのか」を問いただすことが考えられるため、どのように答えるか事前に検討しておくことが重要です。

関連記事：バックグラウンドチェックで休職歴がある場合の候補者・企業が取るべき対応

借金歴の詐称

 一般的なバックグラウンドチェックでは、個人の借金歴を調査することは難しいです。

信用情報機関に登録されている情報も、特定の条件下でしかアクセスできません。

しかし、高額の借金や過去の延滞がある場合や、関連するトラブルがあった場合、借金に伴い法的措置が取られていた場合などは、借金歴がバレる可能性があります。

犯罪歴の隠蔽

刑が確定していない場合や消滅した前科の場合には、履歴書やエントリーシートの賞罰記載欄に記載する義務はありません。

有罪判決を受けていない犯罪や、刑罰が確定していない事件に関しては、バックグラウンドチェックが行われてもバレない可能性もあります。

ただし、メディアに取り上げられるような事件であれば、隠蔽は困難でしょう。

反社会的勢力とのかかわり

一般的なバックグラウンドチェックでは、反社会的勢力との直接的な関わりを確認することは難しい場合が多いです。

しかし、採用時はもちろん、公的な取引や契約の際にも反社チェックが行われることが増えてきており、その際に関連情報が明らかになる可能性もあります。

関連記事：反社チェックとは？反社チェックの目的と必要性、実施方法を解説

バックグラウンドチェックでバレないかを考えるより正直に話そう

転職活動を行う際、バックグラウンドチェックを受けることは少なくありません。

過去のミス・トラブルや職務経歴書に記載しづらい経歴、さらには私生活に関することなど、隠したい事実があるかもしれませんが、隠すことは大きなリスクを伴います。

なぜなら、それが後で発覚した場合、初めから正直に伝えていた場合と比較して、さまざまなネガティブな影響が生じる可能性があるためです。

正直に話すことで得られるメリットを解説します。

信頼の確立

信頼はビジネスの基盤となるものです。

一度嘘や詐称が発覚すると、それまで築かれた信頼は一瞬で崩れ去る可能性があります。

逆に、最初から正直に話すことで、企業や上司、同僚からの信頼を得ることができます。

問題の早期解決

隠すことで問題が先送りになるだけで、解決はされません。

正直に話すことで、企業と共に問題の解決策を模索することができる場合があり、後々のトラブルを避けるための大切なステップとなります。

ストレスの軽減

隠している事実があると、バレることへの恐怖や不安から、常にストレスを感じることになります。

そのような状態で転職をしたとしても、仕事のパフォーマンスや、人間関係の構築に影響が出るでしょう。

しかし、正直に話すことで、そのようなストレスから解放され、日々の業務に集中することができます。

他者との関係の深化

自分の過去や失敗を正直に共有することは、他者との関係を深める手助けとなります。

人は完璧ではありません。失敗や過ちを認め、それを乗り越える姿勢を見せることで、人間関係がより強固になることが期待できます。

back check（バックチェック）でリファレンスチェックとコンプライアンスチェック

back check株式会社が提供している「back check（バックチェック）」は、オンライン完結型のコンプライアンス・リファレンスチェックサービスです。

back checkでは、採用における候補者について、公的公開情報・Web情報・個別調査によって申告内容に虚偽がないか、コンプライアンスリスクがないかなどを確認するコンプライアンスチェックと、候補者と過去一緒に働いたことがある元上司や同僚から評価を得ることで、入社後に顕在化する働きぶりやカルチャーマッチといった言語化しにくい情報を確認するリファレンスチェックが実施できます。

採用における候補者のコンプライアンスチェックにはback checkを活用することで、コンプライアンスチェックもリファレンスチェックも同時に行うことができます。採用ミスマッチを回避するためにもぜひback checkの導入をご検討ください。